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Withコロナの今こそ考えたいHR戦略③

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2021年08月16日

第3回は、『健康経営の推進』について考えていきます。

健康経営で企業価値向上へ

経済産業省が音頭を取る「ホワイト500」「ブライト500」を目指す企業も多いことと思います。

認定されるか否かも大切かもしれませんが、社員の健康が企業業績向上の源泉になるという経営者の姿勢はとても大切なことです。

健康はコストという面も

企業が健康経営に取り組む背景には、社員の健康を増進することでさらなる成長を目指すという面に加えて、社員が健康を害することでの損失を防ぐという面もあります。

欠勤には至らないが健康上の問題で生産性が低下しているための損失(プレゼンティーズムに係わるコスト)は膨大です。

また、社員が健康問題から欠勤に至った場合の損失(アブセンティーズムに係わるコスト)も非常に大きいです。


厚生労働省による計算では、社員の年収の3倍の損失が発生すると言われています。

もちろん、企業が直接被る損失以外にも、健康問題を抱えるご本人やそのご家族を含め、社会が被る損失は金銭的な損失に留まらず、失った時間や失った信用(壊れた関係)など、取り返しのつかないものも多くあります。

そういった損失を未然に防ぐためにも、健全な投資が重要です。

チェックの仕組みに加えて

経済産業省がリードする「健康経営優良法人認定基準」では、定期健診やストレスチェックといった「チェックの仕組み」は明確に示されていますが、チェックした結果が好転するための前段階での積極的な施策については、各企業が工夫を凝らして対応することが求められています。

『あなたの会社の専用ヨガスタジオ』は、同認定基準の項目の「コミュニケーションの促進に向けた取り組み(→コミュニティとして取り組みます)」「運動機会の増進に向けた取り組み(→習慣として取り組みます)」「従業員の感染予防に向けた取り組み(→オンラインで展開します)」「メンタルヘルス不調者への対応に関する取り組み(→ヨガは統合医療として認知されるほどメンタルヘルスにも効果があります)」に役立ちます。

『あなたの会社の専用ヨガスタジオ』は、イベント的な運動とは異なり、会社にとって最も大切な『資産』である社員の心と体に寄り添ってコミュニティとして習慣として取り組む積極的な健康経営の施策です。

コミュニティとしての取り組みは、企業文化としての健康経営の推進に役立ちます。

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